第二次世界大戦後、アメリカ合衆国は絶対兵器である原子爆弾の独占に安心し、ヨーロッパからの撤兵を進めた。ところが、東西の緊張が高まるやいなや、ソビエト連邦の戦車をはじめとした陸上戦力が脅威として映るようになった。1948年ごろ、実際には180万人しかいなかったソ連の兵力を250万人と西側は誤認していた[1]。東アジアで朝鮮戦争が行われていた1951年、合衆国を代表する国際政治学者ハンス・J・モーゲンソーは次のように記した。
ロシア人が今日まで第二次世界大戦の終結時に占めていた線にとどまつているのは、原子爆弾の蓄積がなければ合衆国のおそるべき潜在力を破ることができないからであり、そしてまたアメリカが原子爆弾を独占し、あるいはより多く蓄えているがために、ソ連勢力の中枢部が破壊されることを恐れていたからなのである[2]。
この状況は非対称な相互抑止と表現できる。ソ連の戦車部隊がバルト海からアドリア海まで結ぶ線を越えれば、B-29がモスクワやレニングラードの上空を飛行して原爆を投下することになる。しかし、ソ連はいつのまにか原爆実験に成功し、アメリカ合衆国は次の手を打たなければならなかった。ということで、今回のテーマは、アメリカ合衆国の核戦略の変遷を論じなさい、である。
ソ連が核武装した翌年の1950年、アメリカ合衆国はNSC-68を発し、巨額の軍事予算を伴う軍拡へと舵を切った。軍備における冷戦の始まりである。当時の国務長官ディーン・G・アチソンは回顧録に次のように記す。
NSC-68は経費の見積もりを含んでいなかったが、それはわれわれがそれを論議しなかったことを意味するものではなかった。われわれが勧告したような再軍備と戦力復元計画とを―中略―また同盟国のための援助も考えて遂行することは、―中略―推計では、年約五百億ドルという巨額の軍事予算を必要とするはずであった[3]。
1953年、アメリカ合衆国の政権は、民主党のハリー・S・トルーマンから共和党のドワイト・D・アイゼンハワーに交代した。国務長官にはジョン・F・ダレスが就任した。1954年に彼が公表した大量報復戦略(またはニュールック)はソ連の侵略に「我らの選ぶ場所と手段で」反応することを宣言した。ソ連にとって、自国の原爆と戦略爆撃機は合衆国に比べてまだ劣勢であったから、一方的に大量の原爆を落とされることは脅威であった。アメリカ合衆国側には、大量報復を高官自ら公言することによって、抑止の明確なメッセージを送る意図があった。
大量報復戦略は長くは続かなかった。ソ連のキャッチアップにより、それから20年間、絶えず核戦略の見直しが迫られた。最初の変化はソ連の戦略爆撃能力が強化されたことであった。1950年代後半に実戦配備が始まった爆撃機が、1回の給油でアメリカ合衆国領土のほとんどを攻撃範囲に収めたのである。ニューヨークやロサンゼルスのような大都市の住民が水爆の恐怖にさらされることをこれは意味した。
この事態に、大量報復による全面核戦争は犠牲が大きすぎる、と気づいた学者がいた。若き日のヘンリー・A・キッシンジャーであった。核戦争は勝敗ではなく国家の生存を問題にすることを彼は見抜いた。全面勝利できたとしてもコストが高すぎ、もはや、戦争は政治の継続である、と言えなくなった。こうした認識のもと、1950年代後半に彼は限定戦争論を唱えた。強力すぎる抑止力は逆に使用の意思を疑わせてしまうので、大量報復戦略は適当でない。実際、記憶に新しかった朝鮮戦争やスエズ危機において、アメリカ合衆国は核兵器を使えなかったではないか。ソ連の爆撃機はまだこちらの本土を奇襲する能力を持たない。1960年代の初頭にICBMが主力となって、それが獲得されるであろう。より小規模で、機動的な核部隊がアジア、中東、そしてヨーロッパの局地防衛を行う限定戦争を追求すべきである、とキッシンジャーは主張した[4]。
このころの核戦争をイメージしたのが、スタンリー・キューブリック監督の長い副題で知られる映画『博士の異常な愛情 または私は如何にして心配するのを止めて水爆を愛するようになったか』(1964年)である[5]。物語の発端は一人の軍人の狂気であり、彼はソ連に爆弾を落とす命令を勝手に出した。受信したB-35の飛行士たちはコードブックを使って標的を確認した。作戦計画に基づき、攻撃目標はすでに決まっていたのである。米ソの首脳はホットラインで破壊の拡大を止めようと話し合うもののムダであった。ソ連は核攻撃を受けたら自動的に放射能をまき散らす装置を配備していたからである。
現実に戻ろう。ついにその日は来た。原爆と水爆の開発ではアメリカ合衆国が先行したが、ICBMではソ連が先、と世界に確信させる事件が起きた。スプートニク・ショックである。
スプートニク1号は人工衛星の名称であり、運搬手段であるロケットはソ連ではR-7、アメリカ合衆国ではSS-6という。人工衛星であれ、核弾頭であれ、ペイロード、つまり載せるもの、が宇宙空間まで射ち出されれば、慣性の法則でどこまでも飛んでいく。石原莞爾が「世界最終戦争論」において予言した「世界をぐるぐる廻れるような飛行機」であった。1957年10月4日、打ち上げは成功し、人工衛星から発信されたピー、ピー、ピーという音は流行語になった。話題になったライカ犬が乗せられたのは、スプートニク1号でなく、ひと月後に打ち上げられた2号であった。
ICBMではソ連が先行している、という先入観が植え付けられた。同じ年の暮れに行われたアメリカ合衆国の打ち上げは、トラウマになるような無残な失敗であった。ICBM開発の進捗度をめぐり、米ソの優劣を議論するミサイル・ギャップ論争が過熱した。もっとも、翌年、アメリカ合衆国でも人工衛星エクスプローラー1号の打ち上げが成功している。
宇宙の軍事化に歯止めがなかったわけでなく、国際連合において、宇宙空間の平和利用が議論されていた。ユーリー・ガガーリンによる初の有人飛行やアポロ11号による初の月面着陸は平和利用を標榜していた。全体的に宇宙開発のテクノロジーが進歩しつつあったなか、軍事利用では、ミサイルが大型化し、威力の強い水爆を運べるようになった。ソ連の急速な核軍拡は大量報復戦略への強烈な仕返しであった。目には目を、歯には歯を、というように、大量報復に大量報復で一矢報いようとするのは道理である。通常兵器による攻撃には通常兵器で対応できように、核兵器で報いるのが大量報復戦略であった。ソ連に巨大なICBMで先行されたのは自業自得でなかったか。
このことに気づいたジョン・F・ケネディ政権の国防長官、ロバート・S・マクナマラ、は柔軟反応戦略を考案した。彼は後に次のように回顧する。
―前略―ケネディ政権としては、核兵器へのこのような依存が、核兵器を使わない他国からの大規模な攻撃に対して、アメリカ自身の自殺をともなわない形での反撃の道をなくしていることに憂慮しました。ケネディ大統領は「アメリカは危機に直面した場合、不名誉な退却か、無制限の(核による)報復かを選ばなければならない立場に自国を置いているのだ」と語りました。そこでわれわれは、非核戦争を戦うための米軍の能力を強化し近代化することで、選択の幅を広げることに決めました。これには従来の大量報復戦略から、のちに柔軟対応戦略の名で知られることになる方針への移行が含まれています[6]。
柔軟反応は手段だけでなく、攻撃目標にも応用される。報復対象は対都市でなく、対兵力であるかもしれない、としておけば、敵側も、対都市の核攻撃を避けて、兵力だけを攻撃してくれるかもしれない。大量報復戦略では、次の戦争はいきなりヨハネの黙示録のような第三次世界大戦になってしまう。柔軟反応戦略には、エスカレートせずに局地戦で終わる期待があった。
当時、ベルリンの壁が築かれ、世界はヨーロッパにおける緊張を注視した。しかし、核戦争が起きる最大の危機はカリブ海の島国で発生した。大統領の弟であったロバート・F・ケネディは次のように記す。
十月十七日、水曜日に撮影された写真を調べると、他にも数ヶ所の基地があり射程千マイル(千六百キロ)以上のミサイルを少なくとも十六基、おそらくは三十二基を持っていることがわかった。軍事専門家はこれらのミサイルは一週間以内にも実際に使用可能になるだろうとの意見を述べた。翌十八日、木曜日、われわれの情報部門は、キューバに持ち込まれたミサイルはソ連全体が現有するICBM(大陸間弾道弾)能力の約二分の一にあたる核弾頭を装備し得るものだと推定した。写真はミサイルが米国のいくつかの都市に向けられていることを示しており、それらが発射されると数分を経ずして八千万人の米国人が死ぬだろうと見積もられた[7]。
実際には、ミサイル32基どころか、同国にはソ連の核弾頭162発が置かれていた[8]。ケネディ政権による海上封鎖の措置により、1962年のキューバ・ミサイル危機は平和裏に解決した。ソ連が妥協しなければ、アメリカ合衆国はキューバ侵攻を辞さなかったであろう。合衆国市民は核戦争の恐怖を十分に味わった。ソ連においても時の首相であるニキータ・フルシチョフが失脚した。軽率な政策が核政策にはなじまないことが明らかになった。
皮肉なことに、キューバ危機を経て核戦略は安定期に入った。中国の核実験が米ソに不拡散の共通利益を認識させたことが大きかったろう。核の傘という言葉が使われ始めたことから知られるように、核兵器は同盟国を守るための安全保障で、実際には使えない兵器である、と考えられるようになった。その背景にあったものが相互確証破壊の状況および政策であった。
核兵器を使おうとする者は、先制の対兵力攻撃が成功するかを検討する。敵が態勢を整えるまえに奇襲すれば、第二撃、つまり反撃、を完全に無力化し、核戦争に「勝てる」からである。敵の爆撃機がむきだしのまま基地に並べられていたり、液体燃料を時間をかけてミサイルに注ぎ入れる仕組みであったり、と攻撃対象が脆弱であることを偵察機で確認したら、奇襲しても安全だ、と結論する。
こうした先手必勝をなくし、にらみ合いを安定化する方法の一つが核戦力の非脆弱化である。ICBMを地下のサイロに格納し、フタを強化して、核爆発の熱や爆風から守るようにする。SLBMを搭載する戦略原子力潜水艦を海中に潜ませ、正確な位置が知られぬようにする。奇襲をこれら第二撃能力ならば生き残り、報復にとりかかる。国民が死に絶えても、生き残った核兵器が敵を死滅させるとは、あたかもゾンビどうしが殴り合うかのようである。
第二撃の応酬が行われたのちには、双方が確実に廃墟となっている。これが相互確証破壊である[9]。英語の頭文字を取ったMADという呼称もよく知られるが、このスペリングには「狂っている」という意味もあり、本質を言い当てている。狂っていたのは殺戮の能力ばかりでなく、MADを相互抑止の手段として肯定的に捉える態度もであった。MADを支障なく機能させることが、米ソの核外交の基調となった。これがMADレジームである。
相互確証破壊という言葉が示すように、米ソの核戦力はアメリカ合衆国の核独占からパリティ(均勢)へと変化した。弾頭の数についていえば、ソ連のそれがアメリカ合衆国のそれを超えたのは1970年代後半であった。しかし、威力では、その十年前に超えていた。ソ連の水爆は1960年代、急速に大型化した一方で、アメリカ合衆国はその選択を採らなかったからである。
1970年代、アメリカ合衆国が熱心に取り組んだのはミサイルのMIRV化であった。MIRVとは個別誘導複数目標弾頭のことで、ミサイルにいくつもの核弾頭が載っていて、それぞれが別の目標に向け、分かれて飛んでいく。多いものでは10発以上の弾頭を搭載できるミサイルもあった。ただし、それぞれの弾頭はミサイルの放物線軌道から大きくそれることはできず、着弾地点はおのずと一定の範囲内になる[10]。
MIRV化の目的は、第二撃能力の非脆弱化、すなわち生き残り、である。奇襲によって多くのミサイルが破壊されても、MIRV化されたミサイル1基が残れば、いくつもの目標に攻撃を加えることができる。MIRV化はMADレジームの強化を意味した。
それでも、絶対兵器である核兵器には完璧な防備はない、という鉄則を乗り越えようとする試みは存在した。その一つがABM(弾道弾迎撃ミサイル)である (本当は弾道ミサイル迎撃ミサイルと訳すべきであるが、言いにくいのでこうしておく)。1960年代に、アメリカ合衆国ではICBMに対する迎撃システム、特に、研究が始まっていたナイキX、の開発は可能か?、が論争になっていた。ナイキXの開発は結局、断念され、ABMはICBMへの効率的な防備でないことが明白になった。当時の技術では速度・精度・破壊力のすべてで迎撃ミサイルはまったく実戦に耐えなかった。
ソ連側も1964年、モスクワ周辺に配備されるガロッシュABMシステムを公開した。これが改良されたゴーゴンとガゼルというミサイルは10キロトンほどの核弾頭を装備していた。核の火の玉によって敵の核弾頭を無力化する意図であった。実態は「モスクワ上空で爆発すると、その下の二〇〇平方キロメートルを破壊し、モスクワ人口の一〇パーセントが死亡するという推測がなされている」という代物であった[11]。首尾よく迎撃に成功したとしても、地上の生活は地獄と化すことが避けられなかった。
米ソ合意の上でABMは制限されることになった。1972年に署名されたABM条約は双方の発射基数に上限を設けた。ABMの信頼性はMADの信頼性に勝てなかったのである。これと同時に、オーバーキルの水準に達していた戦略核戦力を制限するSALT Iが結ばれた。これらをもって、MADレジームは制度化された。
なおもミサイル防衛への誘惑は十数年おきに頭をもたげた。1983年、核軍拡を掲げるロナルド・レーガン政権は、核兵器にたいする国民の不安を鎮めようと、SDI(戦略防衛構想)を発表したが、宇宙基地やレーザービームといった未来技術を用いるものであったため、映画タイトルを借りて「スターウォーズ計画」とあだ名された[12]。レーガンは演説でSDIは核兵器を「無能かつ陳腐」にすると表現したが、とてもまじめとは思えないユーモアの一種として世間は受け止めた。
ソ連は自国の停滞する経済と社会を立て直すことができずに崩壊した。核兵器と大国の地位を引き継いだロシアは十分な量の核戦力は持っていたため、ミサイル技術の質的向上に努力を傾けた。MADが今後もレジームであることは、ロシアにとって信念であると同時に願望でもある。他方のアメリカ合衆国にとり、すでにそれは最重要の関心分野ではない。
「激動」の冷戦終結とソ連崩壊は、アメリカ合衆国ではジョージ・H・W・ブッシュ(父)大統領の任期中であった。レーガン前政権と同じく共和党であったため、SDIを引き継ぎつつ、その未来技術の部分は削り、事業名はGPALSと改めた。目玉兵器であるブリリアントぺブルズは、衛星軌道にまかれた「小石」に喩えられる多数の物体が、来襲するICBMに向かってぶつかっていき、破壊するものであった。こうした奇想天外な計画は、冷戦終結、SDI縮小、そしてイラクのような新しい脅威の出現といった過渡期において、米軍が方向性を見失った結果であった。
ウィリアム・J・クリントン大統領の時代になると、新たな脅威の姿が見え始めた。イランや北朝鮮といった、いわゆる「ならず者国家」のミサイルから同盟国およびそこに置かれた米軍を守ることが課題になった。これがTMD(戦域ミサイル防衛)である。「T」はシアターの頭文字であるが、「劇場」ではなく地球表面の一地域を指す「戦域」の意味である。アメリカ合衆国がTMDを推進するには壁があった。ABM条約では配備できる弾道弾迎撃ミサイルの発射基の数が定められていたからである。世界が同情したのは、ひたすら自国の軍事的利益を追い求めるアメリカ合衆国よりも、経済的苦境下で足元を見られたロシアのほうであった。
1997年、アメリカ合衆国はロシアとTMDについて合意した。その前提はNMD(国家ミサイル防衛)とTMDは明確に分けることができるということであった。NMDは合衆国の本土を守る防衛であり、迎え撃つのは主にロシアのICBMであった。TMDはイランや北朝鮮の中距離ミサイルから同盟国や米軍基地を守る。射程が長いICBMのほうが落下速度が速く、撃ち落としにくい。ということは、性能をNMDに必要なもの未満にすれば、TMDを配備してもそれは米ソの核戦争を想定したABM条約に違反しない、とアメリカ合衆国は主張した。実際に合意では、射程3,500キロメートルまたは秒速5キロを超えるミサイルにたいする実験を行わないことにした。また、宇宙配備やレーザーなど他の物理原理のシステムを開発しないことも決められた[13]。
日本は1999年からTMDの共同研究に参加し、イージス艦から発射されるSM-3というミサイルの開発を担当した。SM-3は敵のミサイルをまだ加速が十分についていない大気圏外で撃ち落とす。北朝鮮は国土が狭く、日本に近接しているので、打ち上がったところで捉えれば、弾頭の速度はそれほどでない。1998年に北朝鮮が行ったテポドン1号の実験が、共同研究への日本の参加を促したのであろう。北朝鮮より国土が広く、日本から距離がある国からの防衛にSM-3は適さないかもしれない。
TMDの推進には、北朝鮮や中国のように中距離ミサイルを強化していた国は依然、反対した。アメリカ合衆国と同盟を結ぶNATO諸国はTMDには賛成したものの、日本と異なり、NMDには反対した[14]。NMDが急速に進歩すれば、いずれABM条約はもちろん、MADさえ形だけのものになりかねない。それは米ロがこれまで達成してきた軍縮の過程そのものを否定することである。しかし、NATOの盟友は冷たすぎはしなかったであろうか? 自分たち同盟国だけには安全保障を求めておいて、当のアメリカ合衆国がMADの恐怖のもとに置き去りにされてよいのであろうか? 合衆国ががまんし続けるはずがなかったのである。
増長する北朝鮮によるミサイル実験は大きな反響を呼んだ。1998年から翌年には、ラムズフェルド委員会と呼ばれるアメリカ合衆国にたいする弾道ミサイルの脅威に関する委員会が設けられた。ついに、2001年に発足したジョージ・W・ブッシュ(子)大統領の政権は同年暮れにABM条約から脱退し、NMDの実験が可能になった。ロシアを説得するために作られたNMDとTMDの区別は無意味になり、両者はミサイル防衛(MD)または弾道ミサイル防衛(BMD)へと一本化された。
では、悲願であったアメリカ合衆国のミサイル防衛はフリーハンドを得て急進展したのか? そのような話は聞いたことがない。個々の技術ではブレイクスルーはあっても、絶対兵器である核ミサイルを「無能かつ陳腐」にする可能性はいまだ開けていない。光速のレーザービームであれば弾頭がいかに速く落下してきても迎撃できるイメージがあるが、核爆弾を破壊するには、莫大なエネルギー出力が必要である。飛行機にレーザービーム発射装置を搭載したABL(航空機搭載レーザー)という兵器が実験されたが、それだけの出力を持つ装置を飛行機に載せることは簡単でない。できたとしても、敵陣深くからミサイルを発射すれば、ABLからは地平線のはるか向こうである。レーザーは直進することを忘れてならない。
逆に、絶対兵器としての核ミサイルの地位を安泰にするようなブレイクスルーのニュースはよく耳にする。代表は極超音速滑空兵器である。アバンガルドというロシアのミサイルは、目標到達時にはマッハ20に達するという。従来の弾道ミサイルのように放物線を描くのでなく、最終的には滑空するので軌道計算が難しい。配備の意図はMADレジームの強化であろう。
中国との関係はMADだけでは捉えられない。中国はその経済力を使って、未来技術を中長期的に実現していくであろう。それは宇宙テクノロジーかもしれないし、ITやAIかもしれないし、それら以外かもしれない。2023年、北米大陸上空に正体不明の気球が現れる騒動があった。未来技術の開発を許せば、中国が世界の支配者になる可能性がある。であるからこそ、アメリカ合衆国はABMやINFに関するロシアとの約束に縛られてならないと考えた。
最後に、日本のミサイル防衛を見て、この回を締める。実戦配備されているのはペトリオットとイージス艦である。ペトリオットPAC-3は核ミサイルが目標に到達する直前の低空で迎え撃つ。2007年、入間と習志野にある航空自衛隊の拠点に配備された。その後、数は増えたものの、射程は半径20キロメートルほどと言われ、また、自衛隊の拠点がないところには配備されない。人口密集地をすべて護りきれるわけでない。
イージス艦は高い防空能力を有する巡洋艦として以前から存在していたが、2007年、海上自衛隊のそれがSM-3によるミサイル迎撃の実験に成功したことで、ミサイル防衛の任務が加わった。現在は数隻が配備され、小規模な攻撃には対応できるかもしれない。撃ち漏らしがないとは言い切れず、極超音速兵器への備えも疑問である。 以上のように、日本のミサイル防衛は北朝鮮の核兵器に対応することが想定されている。ロシアと中国のそれに対しては米軍の能力に全面的に依存しているのが真相である。今後、対基地攻撃や第二撃を目的とする中距離巡航ミサイルを装備に加えることになるが、やはりロシアと中国の核ミサイルには対応できない。彼を知り、己を知らば、百戦殆うからず、というが、生兵法はけがのもとになる。
[1] 松岡完、広瀬佳一、竹中佳彦、『冷戦史』、同文館出版、2003年、25ページ。
[2] H・J・モーゲンソー、『世界政治と国家理性』、鈴木成高、湯川宏訳、創文社、1954年、165ページ。
[3] ディーン・アチソン、『アチソン回顧録』、1、恒文社、1979年、20ページ。
[4] H・A・キッシンジャー、『核兵器と外交政策』、田中武克、桃井真訳、日本外政学会、1958年、127、136ページ。
[5] Peter Sellers, George C. Scott, Slim Pickens, Stanley Kubrick, and Peter Bryant, Dr. Strangelove, or, How I learned to stop worrying and love the bomb, [New York]: Columbia Pictures Corp., 1963.
[6] ロバート・S・マクナマラ、『マクナマラ回顧録』、仲晃、共同通信社、1997年、47ページ。
[7] ロバート・ケネディ、『13日間 キューバ危機回顧録』、毎日新聞社外信部訳、中央公論新社、2001年、26ページ。
[8] Robert S. McNamara, “Apocalypse Soon,” Foreign Policy (148) (2005): 33.
[9] 山田浩、「相互確証破壊」、川田侃、大畠英樹編、『国際政治経済辞典』、東京書籍、1993年、 614-615ページ。
[10] 小都元、『核兵器事典』、新紀元社、2005年、134ページ。小都元、『ミサイル防衛の基礎知識』、新紀元社、2002年、61ページ。和田長久、原水爆禁止日本国民会議編、『原子力・核問題ハンドブック』、七つ森書館、2011年、151ページ。
[11] 江畑謙介、「GMD計画の構想と技術―その中間段階および終端段階迎撃システムを中心に」、森本敏編、『ミサイル防衛―新しい安全保障の構図』、日本国際問題研究所、2002年、101ページ。
[12] 永田実、『謎とき・もめごとの世界地図』、日本経済新聞社、1985年、122ページ。
[13] 小川伸一、「米国の戦域ミサイル計画」、森本編、『ミサイル防衛―新しい安全保障の構図』、70ページ。
[14] 橋本光平、『国際情勢早わかり2002年版』、PHP研究所、2002年、43ページ。
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