第二次世界大戦へと至る歴史は、国際政治の「現実」を直視させた。戦争で頼りになるのは力であり、力を競い合うのは国家である。そして、勝つのは強いほうの国家である。ならば、強い国家を作るか、強い国家と組むかしないと負けてしまう。多くの人が、これこそ現実、と考えた。
現実主義という言葉をこの分野において広めたのはエドワード・H・カーである。現実主義は「あったこと、と、あること、から、あるべきこと、を演繹する傾向」であり、「過去に根拠をおき、因果関係の見地で」議論する。それにたいし、ユートピアニズムは「あるべきこと、に思いめぐらせて、あったこと、と、あること、を無視する傾向」であり、「未来に目を向け、創造的な自発性の見地で考える」。カーにとって、ユートピアンたちが主張してきた自由貿易、仲裁、国際連盟、民主的統制、そして世論といったものはもはや時代遅れであった[1]。
ヒトラーがポーランドを攻めた。ちょうどその時、「政治はある意味でつねに力の政治である」とカーは書いた[2]。ユートピアンたちが支配した「危機の20年」のあとは現実主義の時代になる、と彼は言いたかったのであろう。この認識は第二次世界大戦後も支配し続けた。
ハンス・J・モーゲンソーという学者は『諸国民間の政治―力と平和を求める闘争』(邦訳『国際政治』)という教科書を著して、現実主義の泰斗として君臨した。同書から引用する。
国際政治は、あらゆる政治と同様、力を求める闘争である。国際政治の究極的な狙いが何であろうと、力はつねに当面の狙いである。政治家と人々は究極的には、自由、安全、繁栄、あるいは力そのものを求めるかもしれない。彼らは目標を宗教的、哲学的、経済的、あるいは社会的な理想の見地で定義するかもしれない。彼らは、この理想を自らの内面的な強さ、神の介入、あるいは人間社会の自然の成り行きをつうじて結実させることを望むかもしれない。彼らはまた、他国や国際機構との技術的な協力といった非政治的な手段をつうじてその実現を進めようとするかもしれない。しかし、国際政治の手段によって目標の実現を得ようとする時はいつでも、彼らは力を得ようとすることによってそれをするのである[3]。
つまり、力があれば自由も、安全も、繁栄も、何でも手に入る。それゆえ、力を得ることこそ、最優先されなければならない、とモーゲンソーは説く。ここから、「力の見地で定義された利益の概念」という名文句が導き出される[4]。これは個人に喩えると分かりやすい。快楽、金銭、自由のようなものは、社長のような権力者になれば、すべてついてくる。それゆえに、出世競争はつねに熾烈である。国家も、他国を押しのけて頂点を目指す。
今回のテーマは、現代日本をめぐる国際情勢を力(パワー、権力)の観点から論じなさい、である。これは国力の理論を日本に当てはめる応用問題である。以下で、力に関する基本用語を解説するので、それらを踏まえて答えられるようにしてもらいたい。
まず、力とは何か、についてから解説する。丸山真男は、それには実体概念と関係概念があると論じた。実体概念は、力は「人間あるいは人間集団が「所有」するものと見る立場」である。それは「権力そのものという実体があるという考え方」とも表現される[5]。力持ち、という言葉があるが、人間個人の場合、強い上腕筋や背筋を所有することを意味する。実際には、筋肉だけでは力とはいえず、筋肉を使って、対象である物体に加速度を与えて初めて力になる。よって、力を実体概念で用いる者も、筋肉は力そのものではなく、力の発生源であると見るのが正しいことを知っている。その点を明確にしたい場合には、「力の源泉」と言い換えられる。
関係概念は「人間(あるいは集団)の相互作用関係において捉える考え方」である[6]。これは上の例で言うと、物体が加速度を与えられることまで含む。力の概念としてはより精密で、科学的である反面、物事を不要にややこしくすることもある。
では、力の概念としてどちらが優れているのか? これは甲乙つけがたい。二人の人間が腕相撲をするのであれば、筋力で勝るほうが勝つであろう。実体概念の力だけで、勝敗はかなりの程度、説明できるはずである。腕だけでなく土俵に立って取る相撲のほうでは、心技体のすべてが影響し、肉体の物理的な強さばかりでは勝ち負けは決まらない。小兵が巨漢を倒す時には、関係概念を採用しなければ、説明が付かない。
国際政治でいえば、北ベトナムがアメリカ合衆国を撤退させたり、勝っていたイスラエルが国際世論の圧力で占領地から撤退したり、実体概念だけでは理解不能な事例が満ちあふれている。これらは、敵味方がはっきりしなかったり、局外にいた勢力が参加してきたり、といった複雑な状況で起こりやすい。そうした場合にも、実体概念におけるアクターの力を整理したうえで、状況を分析することは理解の助けになる。
カーをはじめ多くの国際政治学者は実体概念の力を重視する。彼は、力のカテゴリーとして、軍事力、経済力、そして意見に対する力を挙げる。国家を国際政治の基本単位であると考え、国家が持つ力として、それらを議論する。意見に対する力については、大衆への国家のプロパガンダが重視され、個人が自由に表明する世論は軽んじられる。
軍事力はまっさきに挙げられる力である。ケネス・E・ボールディングは強度逓減の法則を唱えたが、それは直観的に納得できる理論である。すなわち、国家の軍事力は距離とともに強度が失われる。これはライバル国も同じであり、それぞれの根拠地から遠ざかった地点で、両国の強度が等しくなる。そうした地点を結んだものが勢力範囲の境界線になる[7]。
モーゲンソーは、自然資源・工業力・軍備・人口といったオーソドックスな国力の要素だけでなく、所有される、という表現がなじまない諸要素があると指摘した。
そのうちの一つが地理である。アメリカ合衆国はヨーロッパから海で遠く隔たるために、長い間、孤立を保つことができた。島国のイギリスと半島のイタリアも、地理的特徴で大陸の政治から分離されえた。広大な陸地も、ソビエト連邦/ロシアのように外部からの侵略者を悩ませる[8]。
もう一つの要素は、国民性、国民士気、そして外交の質の総称である人間的3要因である。国民性は哲学のような知的なものから、一般国民の態度に至るまでその国の人々に広く見いだされるパターンであり、時代をまたいで持続する。国民士気は、より不安定なものであり、人々が政府の政策を支持する決意である。外交の質は、国力の諸要素を組み立てて最大の効果を発揮させる指導者の技術である[9]。
以上がモーゲンソーが挙げた国力の諸要素であるが、外交については「質」ではなく「量」に注目するアプローチもある。これはデイビッド・J・シンガーとメルビン・スモールが始めたもので、その国の首都にどれだけの外国使節団が駐在するかを数量化することでなされる。多くの大使を接受することは、その国の外交的重要性を表現する、と彼らは考える[10]。現在では、ワシントンDC・北京・ブリュッセルが、突出して接受数が多い世界のトップ3である。これらはそれぞれアメリカ合衆国、中華人民共和国、そしてEUの外交的な重要性を示している。
次の問題は、国力のカテゴリーや要素をいかに合成して、総合的な国力を計算するか、である。念頭に置かなければならないのは次の式である。
力 ＝ 能力 × 意思
宝の持ち腐れと言われるように、いくら客観的な能力が高くても、それを使う意思がなければ意味がない。逆に、意思だけが強くても、毛沢東の大躍進政策のように、精神論では目標を達せられないことがある。力の強さは、能力と意思との相乗効果によって決まると銘記すべきである。
さらなる問題は、こうした国力の測定が実用に耐えうるかどうかである。これを応用した下の式を、冷戦期の元CIA分析官レイ・S・クラインは提案した。
認識される力
＝ (人口と領土 ＋ 経済能力 ＋ 軍事能力)
× (一貫した立案と国家戦略 ＋ 意思)
クラインの数式に1980年のデータを当てはめると、1位はソ連、2位はアメリカ合衆国、3位はブラジル、4位は西ドイツ、5位は日本になった。彼の方法は領土への加重が高いとされる[11]。ソ連とブラジルが上位に来ているのはそのためである。
国力の指数を合成する際には、諸変数の加重が論点である。なかでも、経済力をいかに評価するかが熱心に議論されてきた。軍事技術のハイテク化が進んだが、技術力は経済発展の水準に依存するものである。したがって、総合的な国力をGDPまたはGNP、もしくは購買力平価(PPP)に基づくそれらの換算値から近似することはけっこう当たっている。
とはいえ、軍事力は経済力によって補えるのか?、という力の代替可能性という問題が長く論じられてきた。日本のように軽武装を国是とする国には、この問題は政策を大きく左右する。1970年代以降、最近まで防衛費のGDP比はほぼ1パーセント以内に抑えられてきた。また、核兵器を持たない義務を負う核兵器不拡散条約に日本は入っている。筆者の考えでは、経済力で核兵器の欠如を補うことはできない。その一方で、核兵器を持てば、そのことに伴う弱点を新たに抱えることになる。こうしたことを理解してさえいれば、だいたいの目安としてGDPを国力の代用品とすることは、現在のところ誤りではない。
経済力のトレンドでは、従来型の先進国である米欧日の三極が世界の半ばを割ろうとし、代わって、中国、インド、アジア、ラテンアメリカ、そしてアフリカの伸びが著しい。構造変化は国際政治にさまざまな現象を引き起こすであろう。しかし、トレンドとは、永遠に続くとはかぎらないものである。一説によると、中国は労働人口が枯渇して人件費が高騰し、高度成長が終わる「ルイスの転換点」に近づいている[12]。また、エネルギー資源への依存と人口減少の懸念があるロシアのように、経済のバランスの悪さが予測を難しくする事例もある[13]。数十年後の予測には興味をそそられるものの、そのころには国民国家システムそのものがどうなるかさえ分からない。予測を深刻に受け止めすぎない心がけも必要である。
変数の加重の実例として、ランド研究所の2020年の研究報告書を取り上げる。著者のジェイコブ・L・ハイムとベンジャミン・M・ミラーは国家情報会議のグローバル・パワー・インデックス(GPI)を修正する。それによると、全体を100として、核弾頭数(常用対数)が5、軍事支出が20、購買力平価でのGDPが25、総貿易額が15、研究開発支出が10、政府歳入が15、そして労働力人口が10である[14]。
ハイムとミラーが修正したGPIでは、実に、核弾頭と労働力人口を除く85パーセントが金額表示であり、GDPと相関するのもうなずける。研究開発を彼らが指標に組みこむのも、半導体をはじめハイテク部品が人工知能の活用に欠かせず、広範な軍事利用が予想されることにかんがみると適切である。
ソフトパワーという力の類型がある。経済力は軍事力よりソフトに感じられるかもしれないが、ハードパワーのほうに分類される。ソフトパワーは価値観、理念、文化、政策、そして制度といった非物質的な手段をつうじて行使され、物質的な力としてのハードパワーと対照される。軍事力が強制、経済力が誘導を中心とするものであるとすれば、魅力や親しみによって対象を味方に呼び入れるのがソフトパワーの効能である[15]。
ディズニーなどハリウッドの映画や、ジーンズやロックといった若者文化はアメリカ文化と認識され、世界を席巻する。しかし、受け入れには文化によって程度の差がある。イスラム世界においては、そうしたポップカルチャーや民主主義の価値観は歓迎されない場合がある[16]。
本来は別の目的のために設けられた国際制度が国家の権威づけの道具となることがある。オリンピックの金メダル、ノーベル賞の受賞者数、あるいは世界遺産の認定数が代表例である。
ソフトパワーの概念を提唱したのはジョセフ・S・ナイである。学者として高名である彼には政府高官の経歴もあり、そのことが政策概念としての信頼をソフトパワーに与えた。対外政策の分野として以前から広報文化外交があり、日本に関しては外務省が国際交流基金と連携して取り組む。
外国の広報文化外交組織としてはアメリカ合衆国のアメリカン・センター、フランスのアリアンス・フランセーズ、ドイツのゲーテ・インスティトゥート(ドイツ文化センター)、イギリスのブリティッシュ・カウンシル、そして中国の孔子学院があり、政府資金が投じられている[17]。
日本のソフトパワーについては、茶道、歌舞伎、文楽、着物に始まり、アニメ、マンガ、アイドル、折り紙、電子ゲーム、はては便座に至る。これらをひっくるめてクールジャパンと称し、日本の魅力を知ってもらい、関連産業を振興する政策が行われている。2010 年、経済産業省はクール・ジャパン戦略室を置き、曲折を経て、2017年にクールジャパン政策課の名称になった。2013年には、クールジャパン機構が設立され、民間への支援を行う。
韓国の韓流やK-POP はクールジャパンよりはるかに大きい成果を上げたが、韓国コンテンツ振興院に後援されている。振興の方法と効果は他国と比較して分析され、評価されるべきである。
今日的なテーマとしてソフトパワーに劣らず重要であるのが、サイバーパワーである。ナイは、それを「サイバー空間にあり、電子的に相互に接続された情報資源を使って、自分が望む結果を得る能力」と定義する[18]。オンラインのサーバに過剰なアクセスを行い、負荷を高めてダウンさせるDos攻撃またはDDos攻撃は古典的な戦術である。誰でも手を染めることができ、日本ではＦ5攻撃と面白半分に呼ばれたが、いまは犯罪である。より高度なテクノロジーにマルウェアがある。悪用できるプログラムを工作対象のコンピューターに仕込み、情報漏洩や機器の破壊を発生させる。大規模な施設、例えば軍用ネットワーク、原子力発電所、あるいはダムが対象となることが懸念されている。これらはソフトパワーというよりハードパワーに近いかもしれない。
魅力や課題設定をつうじて大衆を籠絡するソフトパワーとサイバーパワーは相性がよい。X(旧twitter)、Facebook、Instagram、あるいはTikTokといったSNSは国家のポジティブなイメージを拡散するために使われている[19]。
国力の概念はそれが作用する他国があってこそ意味を成す。新現実主義者のケネス・N・ウォルツは国家をライクユニットと呼んだ[20]。近代国家は国益を追い求めるという点で皆、似ている。ライクユニットの国家どうしが相互作用するという国際政治の見方はビリヤードボール・モデルという。ビリヤードでは球形の物体をぶつけて他の物体を動かすが、ニュートン力学の運動法則だけに従い、物体の内部事情は考察から省略できる。おなじく、国家は国内政治がどうであろうと等しく国益を求める実体であり、パワー・ポリティクスは国内政治を省略できる。
ビリヤードでは、Aの球を撞いてBの球を動かす場合、あいだにCの球があればその影響を受ける。国際政治でも、A国とB国の関係を考えるには、第3のC国が無視できないかもしれない。このように考察対象を広げていくと、最終的には国際システムというものに行き着く。これは地上のすべての国際関係を含む。2026年2月現在、193の国連加盟国がある。このほかに、教皇庁、パレスチナ、コソボ、台湾(チャイニーズ台北)、北キプロス、アブハジア、南オセチアなどが自らを国家として主張している。よって、国際システムを成す国家の母集団は約200である。
新現実主義の国際政治学はビリヤードと似ているが、球の大きさが等しいのとは違い、国家には大国と小国がある。この区別は単に国力の相対的な格差だけでなく、システム全体の性格を特徴づける「極」を規定する。極とは大国または大国を盟主とする同盟の数であり、ウォルツは1700年から冷戦期まで大国を挙げる。1875年には、オーストリアハンガリー、フランス、イギリス、ドイツ、ロシア、そしてイタリアの6か国が大国であり、多極であった。1945年には、ソビエト連邦とアメリカ合衆国の2か国だけが大国であり、二極(双極)であった[21]。
極をめぐる有名な論争は、どの構造で戦争が起きやすいか?、起きにくいか?、をめぐるものである。ロバート・ギルピンの覇権安定論は、一極の国際システムにおいて戦争は起こりにくいとする[22]。そもそも覇権とは一国が圧倒的に強いことであり、圧倒的に強い者にわざわざ戦争を挑む者はいないと考える。
ウォルツの新現実主義は、二極において戦争は起こりにくい、とする。彼によると、多極は不確実性と計算ミスがあるために戦争になりやすい。二極では、相手が一つであるために正しく相手の強さと同盟関係を判断でき、計算ミスが起こりにくい[23]。実際、冷戦において、アメリカ合衆国とソビエト連邦は何回か危機に陥ったものの戦争に至らなかった。
勢力均衡論は、多極において戦争は起こりにくいとする。抑止とは、仮想敵国に対し、それと同等、またはそれ以上の力があることを示して、戦争を起こすことをあきらめさせることである。多極であれば、弱い側に第三者の国が付いて、戦争を抑止しようとする。そうした相対立する極の間を自由に動く第三極をバランサーといい、その行為をバランシングという。
歴史的には、イギリスの哲学者デイビッド・ヒュームが1752年に『市民の国について』において勢力均衡を論じた。彼はその起源を古代ギリシャに発見し、自身の時代については、フランスの一極支配に対抗し、他の大国と同盟を結ぶことがイギリスには必要であると唱えた。
勢力均衡の概念は多義的であることで悪名高い。モーゲンソーもそれに注意した一人である。それには四つの意味、すなわち、バランサーが戦争を抑止するためにとる政策という意味、現下の力の分布がどうなっているかという意味、二つの勢力がほぼ等しい力であるという意味、バランスが傾いている場合を含めてあらゆる力の分布という意味があると彼は指摘した。
勢力均衡にはいくつかの関連用語がある。バンドワゴニングは、バランシングとは逆に、対立する諸勢力間の争いで強い側につくことである。パレードの山車であるバンドワゴンにぞろぞろと人々が付き随うことから来た表現である。この政策のメリットは確実に勝ち組に付き、戦利品の分け前にあずかることができることにある。
封じ込めは、相手を実際に攻撃して弱体化させるのでなく、むしろ軍事については抑止力の維持に徹し、敵の経済力を突き崩していく長期的なビジョンである。アメリカ合衆国がかつてソ連に対してとった冷戦ドクトリンがこれであった。
関与は、経済など他の争点領域における協力によって、安全保障における対立の上昇を避けようとすることである。ソ連が崩壊した1990年代、アメリカ合衆国には中国が最大の脅威として浮上したが、「政冷経熱」といわれたように、中国は経済的パートナーでもあった。対立の回避は時間稼ぎになるものの、その間、相手が力を蓄えてしまうのが関与の難点である。
一般に、極に注目して国際的な協力と対立を分析することを国際システム論という。1957 年に著されたモートン・A・カプランの『国際政治におけるシステムと過程』はその代表作である。
カプランは6種類のシステムを検討した。第1の勢力均衡は18世紀から19世紀にかけて存在した多極システムで、現状維持を志向する。第2の緩い二極は、第二次大戦直後、米ソどちらのブロックにも加わらない中立の国家と国際機構が緊張緩和の役割を演じたころのシステムである。第3のきつい二極では、二大ブロックはそれぞれ米ソを頂点とするヒエラルヒーであり、独立の勢力は存在しない。カプランの本が出た1957年当時の世界はこれに近かった。第4の普遍システムは、国連のような国家連合における万国の協力である。第5のヒエラルヒーは、もはや国家を介さず、世界政府が個人と直接に向かい合う架空のシステムである。第6の一国拒否権(ユニットビートー)システムはカプランの独創で、6種類のなかで最も注目された。どの国もそこでは完全に自由であり、他国に何事も強制されない。ただし、核兵器のようないかなる相手も破壊できる兵器をすべての国が持たなければならない[24]。
以上、見てきたとおり、われわれは力をめぐるさまざまな憶測から逃れることはできない。無理に逃げようとするゲームのプレイヤーは、戦争、軍備拡張、そして同盟の組み替えのような逆効果や副作用の強い劇薬に訴えてしまう。現実主義が教える確実な真理は、余裕のないプレイヤーは必ずしくじる、ということでないか。せいては事を仕損じる、ともいう。目先を変えて、自国の経済・テクノロジー・人口の成長や国際協力を試すべきである。
[1] Edward Hallett Carr, The Twenty Years’ Crisis, 1919-1939: An Introduction to the Study of International Relations (London: Macmillan and co., 1940), pp. 16-17.
[2] Carr, The Twenty Years’ Crisis, 1919-1939: An Introduction to the Study of International Relations, p. 131.
[3] Hans J. Morgenthau, Politics among Nations: The Struggle for Power and Peace, 5th ed. (New York: Alfred A. Knopf, 1973), p. 27.
[4] Morgenthau, Politics among Nations: The Struggle for Power and Peace, pp. 5-6.
[5] 丸山真男、『増補版 現代政治の思想と行動』、未来社、1964年、425ページ。
[6] 丸山、『増補版 現代政治の思想と行動』、425ページ。
[7] K・ボールディング、『紛争の一般理論』、内田忠夫、衛藤瀋吉訳、第2版、ダイヤモンド社、1973年、277-301ページ。
[8] Morgenthau, Politics among Nations: The Struggle for Power and Peace, pp. 112-113.
[9] Morgenthau, Politics among Nations: The Struggle for Power and Peace, pp. 128-144.
[10] J. David Singer and Melvin Small, “The Composition and Status Ordering of the International System: 1815-1940,” World Politics 18 (2) (1966): 236-282; and Melvin Small and J. David Singer, “The Diplomatic Importance of States, 1816-1970: An Extension and Refinement of the Indicator,” World Politics 25 (4) (1973): 577-599.
[11] Ray S. Cline, World Power Assessment: A Calculus of Strategic Drift (Boulder: Westview Press, 1975); and Conway W. Henderson, International Relations: Conflict and Cooperation at the Turn of the 21st Century (New York: McGraw-Hill, 1998), p. 112.
[12] 池上彰、『知らないと恥をかく世界の大問題4』、角川書店、2013年。
[13] 米国国家情報会議、『2030年 世界はこう変わる アメリカ情報機関が分析した「17年後の未来』、谷町真珠訳、講談社、2013年、161ページ。
[14] Jacob L. Heim and Benjamin M. Miller, Measuring Power, Power Cycles, and the Risk of Great-Power War in the 21st Century (Santa Monica, CA: RAND Corporation, 2020), p. 7.
[15] ジョセフ・S・ナイ、『ソフト・パワー―21世紀国際政治を制する見えざる力』、山岡洋一訳、日本経済新聞出版社、2004年、62ページ。
[16] ナイ、『ソフト・パワー―21世紀国際政治を制する見えざる力』、78ページ。
[17] ナイ、『ソフト・パワー―21世紀国際政治を制する見えざる力』、191ページ。
[18] ジョセフ・S・ナイ、『スマート・パワー』、山岡洋一、藤島京子訳、日本経済新聞出版社、2011年、162ページ。
[19] ナイ、『スマート・パワー』、168ページ。
[20] Kenneth N. Waltz, Theory of International Politics (New York, N.Y.: McGraw-Hill, 1979), pp. 95-97.
[21] Waltz, Theory of International Politics, p. 162.
[22] Robert Gilpin, War and Change in World Politics (Cambridge: Cambridge University Press, 1981).
[23] Waltz, Theory of International Politics.
[24] Morton A. Kaplan, System and Process in International Politics (New York: John & Sons, 1957), pp. 21-53.
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